実績・事例 PERFORMANCE
PERFORMANCE 実績
当社のご紹介により入社された方の多くは、
企画・管理職、技術職、営業職として、豊かな経験を備えた方が中心です。
- ※2023年9月～2024年8月末までにパーソルキャリア エグゼクティブエージェントをご利用いただき、ご入社された年収800万以上の方のデータ。
- ※構成比は四捨五入の関係で100%にならない場合があります。
CASE 事例
case 1
ESG経営に基づいた積極的戦略で
さらなる企業と社会の進化を目指す
会社情報
業種：メーカー（食品）
従業員数：1000名以上
決定職種・ポジション
決定職種・ポジション：本部長
年収：2,000万円以上／50代
課題・採用背景
従来型の自社およびクライアントの利潤追求のみならず、企業を取り巻くステークホルダー、ひいては社会全体に貢献する企業の在り方が、今後の喫緊の課題となっています。そのためには、持続可能な経営を通してSDGsを推進し、ESGへの取り組みを強化することが求められています。必要なのは、財務だけではなくESG経営といった非財務的な側面においても、企業活動を世の中に知らしめ、ひいては企業価値の向上を図ること。もう一つは、長期的な視座に立ち、企業内外における活動方法にも変革をもたらすことが期待されます。
サステナビリティという先進的な発想の下、従業員の業務への取り組み方・考え方から組織開発・事業運営の方法まで、ゼロから戦略を作って企業文化を変革し、さらにはESGに則った基本方針で企業を進化させて、社会の在り方を改善することも視野に入れた、新しい経営の意思を体現することが目的です。
ご支援のポイント
ESGという、世の中にまだ浸透していない観点から組織を変革するために、外部の人材を経営陣に迎える当ポジションの候補者として、「経営×サステナビリティ」の視点と実績を保持し、これまで二次的な立ち位置で扱われることが多かったSDGs・ESGのような非財務分野を牽引し、非財務と財務の関係性を強めて、共有価値の創出を担うことができる方を、弊社独自の人材ネットワークからご紹介いたしました。
case 2
グローバル市場の開拓を推進し、
各国に安全な機器環境を届ける次期社長候補
会社情報
業種：メーカー（機械・電気）
従業員数：1,000名以上
決定職種・ポジション
決定職種・ポジション：事業統括マネジャー（次期社長候補）
年収：1,500万～2,000万円台／40代
課題・採用背景
将来的にさらなるグローバル展開を進めたいと考えている、国内で多くのシェアを占める機器メーカー。次期社長候補として期待されるのは、既存の経営スタイルにとらわれず、5～10年後もより一層の新規開拓を図り、安全な機器環境の提供を通じて、国際的な発展を実現できる人材です。
今回の人材要件として最も重要なのは、グローバル視点を持った次世代リーダーとしての資質を備えているかどうか。候補者には「何ができるか」といった特定のスキルよりも、事業貢献・社会貢献にどのような価値観を持って「何を成し遂げたいか」「何を志しているか」などの経営理念が求められます。
ご支援のポイント
当ポジションの人材確保に向けて、候補者に対してすぐに求められる資質の基準が、当初から明確にあったわけではありません。次期社長に期待する企業目標の他に、ご依頼者が大切にされている経営スタイルのヒアリングや、依頼者の著書を通じて「求める人物像」を模索するなどして徐々に人材要件を固め、意向に沿うポイントを絞り込む形です。
このケースでは、先方が求める経営の志や価値観といったソフトな面に目線を合わせることが、特に重要視したポイントとなります。
case 3
グローバル税務ガバナンスの体制強化に向けた
強力なリーダーシップの推進
会社情報
業種：メーカー（機械・電気）
従業員数：1,000名以上
決定職種・ポジション
決定職種・ポジション：本部長
年収：2,000万円以上／50代
課題・採用背景
国内外で多くの生産・開発拠点を持つ大手メーカー。そのため、より強固なグローバル税務ガバナンスを確立させ、長期にわたり企業価値の創出を図ることができる税務プロジェクト推進責任者の採用が、喫緊の課題となっていました。
日系企業としては、かなり早い段階で海外進出を果たしましたが、昨今では進出先国での税制に関する知識・税務スペシャリストを適切に管理統制することが、日本本社側の対応として求められるようになりました。そこで、税務対策プロジェクト全体のマネジメントを行い、企業価値の最大化を図る人材が求められていました。
ご支援のポイント
ご相談内容として、大手コンサルティング企業の経営クラスに匹敵する人材を採用したいというご要望がありました。しかし、ご依頼者が提示された条件と、候補者が求める条件との間に隔たりがあり、採用が難航していました。そこで、転職市場の実態を基に、契約条件の見直しをご提案いたしました。
また、このミッションを実現するためには、（1）同等規模の企業でグローバル税務の実績があること、（2）海外の最高税務責任者との交渉力・語学力を保持していること、そして（3）本社で役員と同等のリーダーシップを発揮できることなど、非常にハードルの高い要件であったため、転職市場のみならず、労働市場全体からくまなく候補者のサーチを行い、ご紹介したことが、ご支援のポイントとなります。